人事・総務 | ミライズロケット

かの大前研一氏によるビジネス・ブレークスルー大学・大学院（以下、BBT）が、昨今の騒動を背景にした人材育成の機会損失軽減にむけて、オンライン講座の無償提供を期間限定で行うようです。
内容を見てみましょう。貴重な機会なので受講推奨です。

大前研一氏とは？

そもそもとして大前研一氏をご存じ無い方もいらっしゃるかもしれませんので、簡単の紹介させていただきます。
大前研一氏は、世界的なコンサルティングファームであるマッキンゼーにて20年以上に渡り、世界中の大企業にてコンサルティングを実施すると共に、国家元首へのアドバイザリーも多数務めた、世界に影響を与える日本を代表するコンサルタントです。
現在はオンラインにてMBA（Master of Business Administration）を取得できる、ビジネス・スクールである、BBTを展開しています。

大前研一（おおまえけんいち、1943年2月21日 – ）は、日本の経営コンサルタント、起業家。マサチューセッツ工科大学博士。マッキンゼー日本支社長を経て、カリフォルニア大学ロサンゼルス校公共政策大学院教授やスタンフォード大学経営大学院客員教授を歴任。
現在、ビジネス・ブレークスルー大学学長、韓国梨花女子大学国際大学院名誉教授、高麗大学名誉客員教授、（株）大前・アンド・アソシエーツ創業者兼取締役、株式会社ビジネス・ブレークスルー代表取締役社長等を務める。
「ボーダレス経済学と地域国家論」提唱者。
wikipediaより

講座のコンテンツ

今回の講座無償提供のコンテンツは、現時点で公表されているものとしては下記のものになります。

世界のリカレント教育の動向と日本への提言
～デジタル・ディスラプション時代における「リカレント教育」のあるべき姿とは？～
21世紀の現代においては、ＡＩ、ＩｏＴなどのＩＴ技術が社会を大きく変える、デジタル・ディスラプションが既に始まっている。産業界においては、業態・業種などの垣根を越えたビジネスの大変革が起こっており、市場は先の見えない混乱の様相を呈している。解が見えない時代にあって、必要となるのは人間の構想力、見えないものを見る力であるが、日本の教育には抜け落ちている。本番組では、21世紀の人材を育成するために必要な教育システムと、個人が備えるべき要件を明らかにする。
大前研一経営コンサルタント
2018/12/15 配信収録時間： 60分

デジタル・ディスラプション時代の「フューチャースキル」の身につけ方
ゲスト：マイケル・オズボーン氏（オックスフォード大学教授）＜二ヶ国語＞
大前研一経営コンサルタント
2020/01/25 配信収録時間： 60分

・問題解決の「地図」と「武器」
・若手社員のためのロジカルシンキングオンライン集合研修
・新入社員向けのビジネスセミナー（LIVE)
高松康平
詳細調整中

リーダースキル講義コーチング
東田一人
収録時間： 240分

チームビルディング講座（基礎編）
斎藤秀樹
収録時間： 300分
BBT大学より

内容は、BBTの講座を受講したことがある方なら何となくわかるのですが、大枠で下記のような構成になる模様です。

世の中がどのような動きになっており、自分たちは何を考えて行動していかなければいけないのか？
グローバルで戦っていける人材になるための心構え
PSA（プロブレム・ソルビング・アプローチ）、ロジカルシンキング
ビジネスリーダーとして必要なこと

提供は現時点で2020年3月31日まで（情勢を鑑み、延長する場合があります、とは注釈がある）、となっているので、この機会に是非、会社内での人材育成に活用するとよいでしょう。
大前研一氏の講座は非常に有用であるため、これは非常に貴重な機会です。

他の講師陣

高松康平
経営学部　グローバル経営学科　専任講師
株式会社ビジネス・ブレークスルー
執行役員　教育コンテンツ開発室　室長　
問題解決力トレーニングプログラム講座責任者

慶應義塾大学経済学部卒業後、マッキンゼー・アンド・カンパニーに入社。
その後、リクルート等を経て現職。
現在は「考える力」を中心に様々な教育コンテンツを提供するビジネス・ブレークスルーにて、
教育コンテンツ開発室長を務め、年間5000名以上が受講する「BBT問題解決力トレーニング」の講座責任者でもある。
年間約100日以上の法人研修をプロデュース。
自らも研修講師として、製薬・産業機器・医療機器・IT・小売・広告・素材・サービスなど幅広い業界の企業をメインに年間約70日登壇している。
BBT大学教員紹介

東田一人
経営学部　グローバル経営学科専任教授
株式会社フォーサイト　代表取締役社長

国家資格1級キャリア・コンサルティング技能士
国際コーチ連盟認定プロフェッショナルコーチ(PCC)
米国CCE.inc 認定GCDFキャリアカウンセラー

1985年　北海道大学教育学部卒業
株式会社リクルート入社。
その後リクルートコスモス社にて長年人事・採用を担当、

風土、企業文化の礎を築く。
自らが採用した人材の中から多くの経営者を輩出、
「社長を採用する男」と社内外から呼ばれる。
営業部門長、経営企画室、情報システム室長、
人事エグゼクティブマネージャーを経て
2009年4月　㈱フォーサイト設立
BBT大学教員紹介

齋藤秀樹
株式会社アクションラーニングソリューションズ代表取締役
一般社団法人日本チームビルディング協会代表理事
株式会社ビジネス・ブレークスルー「リーダーシップ・アクションプログラム」集合研修講師　

富士通、SIベンダー等において人材開発部門責任者、事業会社の経営企画部門、KPMGコンサルティングの人事コンサルタントを経て、人材組織開発コンサルタントとして独立。
ジョージワシントン大学大学院人材開発学部マイケルJ．マーコード教授より直接、アクションラーニングコーチ養成プログラムを受け、 GIALジャパン設立（現：NPO法人日本アクションラーニング協会）に参加、ディレクター就任。
その後、アクションラーニングの日本における本格的な企業導入を標榜し、株式会社アクションラーニングソリューションズ設立、代表取締役に就任。また中小から大手企業・外資系企業のコンサルティングで実証された組織開発の有効性を広く一般に広めるために一般社団法人日本チームビルディング協会（JTBA）設立、代表理事に就任。
BBT登壇者紹介

既知の通り、コロナウイルスの感染拡大の報をうけて、マスクやアルコール消毒液が不足している状況が続いています。
各小売店の棚は品切れ、各ECサイト上では非常に高額な価格での販売（転売含む）が行われています。
これらの事態に対して愚痴や評論を行っても意味が無いので、今々現状で企業がとれる対策は何かを考えて見ましょう。

石鹸（ハンドソープ）による手洗いの奨励

流水と石鹸による手洗いを頻回に行いましょう。特に外出した後や咳をした後、口や鼻、目などに触る前には手洗いを徹底しましょう。
東京都感染症情報センター

コロナウイルスは界面活性剤によって不活化（ようは死滅する）します。
界面活性剤、つまり石鹸（せっけん）、ハンドソープ、洗剤です。
これによる手洗いを推奨する事により、感染予防を行うことが可能になります。
このシンプルな方法なら、製造業や小売業のような業種・職種においても容易に対応可能で、かつ効果があります。

問６新型コロナウイルス感染症はどのように感染するのでしょうか？
～中略～
（２）接触感染
感染者がくしゃみや咳を手で押さえた後、その手で周りの物に触れるとウイルスが付きます。他者がその物を触るとウイルスが手に付着し、その手で口や鼻を触って粘膜から感染します。
※主な感染場所：電車やバスのつり革、ドアノブ、スイッチなど
厚生労働省「新型コロナウイルスに関するQ&A（一般の方向け）」

厚生労働省のQAにもある通り、コロナウイルスの感染源として「接触感染」があげられいます。
ウイルスが付着している何か（つり革、ドアノブ、スイッチなど）を触り、その手で顔（口、鼻、目）を触ることにより、粘膜から感染するということです。
これがマスクは感染予防の効果が薄いと言われる理由です。

ではどうするべきか？が手洗いの奨励です。
自宅を出る時、職場についた時、外出する際と戻った時、帰宅した時、等々、各タイミングで手洗いをすることにより、手に付着している（かもしれない）ウイルスを取り除くことができます。
これは簡単にできること（のはず）なので、社内に発信し啓もうしていくよう取り組みましょう。

手洗いの方法のレクチャー動画もあります。

次亜塩素酸水を代替として使用する

アルコール消毒剤は品薄で、極めて高額でしか入手ができませんが、次亜塩素水による代替が可能です。

こちらとかこちらから入手が可能です。
この情報も少しずつ浸透しているようで、しばらく時間が経過すると入手性が下がるかもしれません（モラルの低い買占めは決して奨励していないので、誤解が無きよう）。

商品によって濃度が異なるので、商品の説明とこちらを見て、適切な濃度に希釈して使用しましょう。
スプレーボトルを別に購入しておくと良いです。
なお、塩素が飛ぶ関係で効果が下がります。
作り置きはせず、その日のうちに使用するであろう量のみを用意しましょう。
（後、漂白作用には注意しましょう。）

リモートワークの導入、リアル（会議や営業、セミナーなど）のオンライン化を進める

感染源への接触が問題ですので、リモートワークの導入、リアル部分、つまり会議や営業、セミナーなどのイベントのオンライン化を進めましょう、という話です。
こちらは主にオフィスワークをはじめ、必ずしも会社に出勤しなくても良い職種に限定されますが、感染可能性を減らすのは公衆衛生の考え方にも適合しているので、可能であれば取り組んだ方が良いでしょう。

例えばGMO社は早々にリモートワークの導入を決定し、こちらにあるようなまとめサイトを公開しています。
Sansan社は時差勤務、オフラインイベントの開催自粛、オンライン化の推奨を公表しています。
完全リモートワークが難しかったとしても時差勤務と組み合わせれば、ハードルが下がるのでは無いでしょうか？

また、営業は例えばベルフェイスのようなサービスによりオンライン化が、
会議やセミナーはV-CUBEのようなサービスでオンライン化が可能です。
これらの回し者では無く、一例としてあげさせていただきました。
他にも検索すればいくらでも出てくるので、調べてみて下さい。
Slackのようなコミュニケーションツールを導入していれば、気軽に電話会議もできます。

まとめ

以上、今でもできる、今（の時代）だからこそできる対応でした。

手洗い奨励はハードル低くできる対応ですが、影響力のある人から発信すると良いでしょう。
リモートワークや仕事のオンライン化は、現場サイドからの提案はできはするものの、最終的には意思決定者、つまり経営者の意思にかかっています。
私も立場上、多くの経営者にお会いしますが、人により反応は様々です（早々に対応に取り組む経営者もいらっしゃれば、コロナウイルスによるリスクは無いと考える方もいらっしゃいます）。

実際、リスクの観点で言えば何かが起きる可能性は低いとは考えています。
ただ、その何かが起きた時に失うものが非常に大きいのも確かだと考えています（会社のブランドや信用、売上、場合によっては人命）。
何が正しかったかは未来にならないとわかりませんが、取り組めることには取り組んでいった方が良いと、私は考えています。