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土日祝日や就業時間後にメールを送り、また返信を期待する人は多いでしょう。
もしくは、返信を期待されているような状況に立っている人も多いのではないでしょうか。
オンラインでの待機は、仕事に対するプロフェッショナル意識の高さの現れという考えもありますが、多くの弊害があります。

（メールに限らず、チャットツールでの連絡等、オンラインでのコミュニケーション手段全般を含みます。）

勤務時間外のメールは従業員の身心に悪影響を及ぼす

仕事熱心な方で、土日祝日や就業時間後に仕事のメールを送る人は珍しくないでしょう。
また同時に、送ったメールに関して、なるべく早い返信を期待する人も珍しくないでしょう。

そして、そのような方がいるということは、土日祝日や就業時間後に仕事のメールを受け取り、なるべく早い返信を期待されている人もいる、ということです。

迅速なレスポンスは、仕事に対するプロフェッショナル意識の高さの現れだとして、一般的には好意的に評価されます。
軽快なコミュニケーションが成立することは、一見、高い生産性があるかのようにも見えます。

しかし、果たして、本当に高い生産性があるのでしょうか？
何か弊害はないのでしょうか？

オーストラリアでの大規模な研究

オーストラリアで大規模な研究が行われました。

内容としては、デジタル・コミュニケーションの状況について調べると共に、従業員（研究では大学職員が対象）の身心の健康について調べられました（他にも関連する研究がプロジェクトとして行われている）。

その結果、勤務時間外のメールは従業員の身心に悪影響を及ぼすということが明らかになりました。

研究では、従業員がグループ分けされています。

1. 回答者の21％が、仕事に関連したメール、電話、電子メールに仕事後に対応することを期待する上司がいた
2. 55%が夕方に仕事に関するデジタルコミュニケーションを同僚に送っていた
3. 30％が週末に、同日中の返信を期待しながら、仕事に関するデジタルコミュニケーションを同僚に送った

これらのグループの内、上司から仕事のメッセージへの返信を期待されている従業員は、されていないグループと比較して、心理的苦痛（45.2％に対して70.4％）と精神的疲労（35.2％に対して63.5％）のレベルが高いこと、また、頭痛や腰痛などの身体的な症状も報告されました（11.5％に対し22.1％）。

さらに上司だけでなく、同僚とのコミュニケーションでも同様の傾向が見られました。

就業時間外に同僚からの業務連絡に対応しなければならないと感じている従業員は、そうでない従業員に比べて、心理的苦痛の度合いが高いこと（39.3％に対して75.9％）、また、精神的疲労（35.7％に対して65.9％）や身体的な健康症状（12.5％に対して22.1％）も高いことが示されました。

この結果は、一般的に想像されるであろう影響よりも甚大な悪影響があると考えられます。

従業員が休職すると人件費の３倍のコストがかかる

上述の結果は、生産性の高さ　対　従業員の負担、という構図に見えるかもしれません。

ハイパフォーマー達にとって、迅速で軽快なコミュニケーションは望ましいものであり、生産性を高くするために必要なことと捉えられています。

「そんな大げさな。」であったり、場合によっては「必要な犠牲だ。」と考えられていることもあるでしょう。

しかし、従業員の負担という事実は、あまり軽視して良いようには思いません。

一部の試算（厚労省試算）によると、従業員１人が仮に休職した場合、人件費の３倍のコストがかかるとしています。

この試算も大げさなポジション・トークのように感じるかもしれませんが、休職に至るまでのパフォーマンスが落ちている期間の人件費、休職中の休業手当、休職明け後のリハビリ出勤期間、上司のフォローコスト、代替要員の手配コスト、代替要員の教育コスト、代替要員をフォローする同僚の人件費、といった費用が発生することを考えると、試算の正しさはともかくとして、イメージする以上のコストがかかることは容易に想像できます。

つまり、ハイパフォーマー個人の生産性の高さではなく、組織全体の生産性の高さの追求のためにも、勤務時間外のメール（デジタル・コミュニケーション）は取らない方が吉の可能性が高いのです。

つながらない権利

このような知見が少しずつ広まり、つながらない権利、という言葉も誕生しています。

つながらない権利とは、労働者が勤務時間外には仕事のメールや電話などへの対応を拒否できる権利のことです。

日本では一般的ではないですが、欧州諸国等では従業員の権利として法律で定めている所が増えています。

この“つながらない権利”は、単純な（企業と対立する）従業員の権利として考えて良いようには思いません。
何故ならば、上述の通り、従業員に負担がかかり休職等が発生した場合に、そのコスト負担を被るのは企業だからです（従業員の人生にも当然に影響を与えますが。）。

技術が進歩し、デジタル上のコミュニケーションが容易になった現代だからこそ、高い生産性を出したいと望むならば、企業は率先して、この“つながらない権利”を推し進めた方が良いと言えるでしょう。
これは、企業が永続的に発展・成長するために必要な価値観の切り替えです。

健康ブームや環境保護に対する意識の高まりにより、ヴィーガニズムや、そこまで極端で無いにせよ、菜食主義が一部で広まっています。
人類の歴史は肉食と共にあった中、菜食主義が人の身心にどのような影響を及ぼすのか、十分な研究はされていません。
今回は、菜食主義がメンタルを不調にする可能性がある、という研究を紹介します。

菜食と精神的な健康との関係を調べた研究

南インディアナ大学の研究者は次のような調査を行いました。

• オンラインデータベースを元に、肉食と菜食での精神への影響の違いについて調べた研究をレビューした
• 18件の研究が諸々の該当基準を満たした
• 合計160,257名（女性85,843名、男性73,232名、他は不明）について情報を入手した
• 対象者は複数地域の出身であり、肉食149,559名、菜食8,584名（他は不明）という内訳となった

（ここで言う、“肉食”とは、ごくごく普通に肉も食事の中に含まれている、という意味であり、肉だけを食べている人たちのことではない。一方、菜食は“肉を可能な限り控える人”と定義されている。）

この結果、菜食者（肉を避けている人たち）は、うつ病や不安症のリスクが有意に高いことがわかりました。
（18件の研究の中身としては、11件で菜食が精神的に不健康、4件は曖昧な結果、3件が逆に肉食が精神的に不健康、という内訳だった。）

この通り結果はばらけているのですが結論として言えることは、傾向として菜食主義はメンタルを不調にする可能性がある、ということです。

他にも、菜食者は肉食者に比較して自傷行為や自殺者が多いなど、ネガティブな傾向があることも示されました。

あくまでも相関関係があり因果関係はわかっていない

補足をすると、上述のレビューで示されたのは、あくまでも相関関係であり、因果関係ではない、という点です。

研究者もその点は指摘しており、次のような可能性があることも説明しています。

• 諸々の疾患（精神的な疾患でも、肉体的な疾患でも）がある人は、治療の一環として食事内容を変える場合がある
• 動物保護や環境保護等に対してセンシティブに考える人は、そもそもとしてうつ病や不安症になりやすい

もちろん、必要な栄養素が欠乏した結果として、メンタルが不調になる可能性もあります。

現時点で言えるのは、統計的傾向として菜食とメンタル不調は関連性が高いので、肉は食べた方がベターである、という点です。

補足：レビューでは、メンタル不調について優位に差がある、ということが示されましたが、ストレスに対する認知や生活の質、という点については差がないことも示されました。
これは、「本人は自覚をしていない。」ということを示す懸念があるとも言え、よりリスクが高いと考えることができます。
また、多くの菜食者（ヴィーガンやベジタリアン）が肉食に戻る傾向があることの理由や、菜食による長期的影響等、不明な点は多くあります。
現時点でわかっているのは大枠としてｎ菜食とメンタル不調に相関性がある、という点のみです。

これまで多くの研究により、体力が低いとメンタルが病みやすい傾向がある、ということがわかっていましたが、あまり客観的なデータが存在していませんでした。
今回紹介する研究では、大量のデータを元に、客観的にこの結果が示されています。

15万人を対象に体力とメンタルの相関性を調査

ロンドン大学の研究チームは、次のような調査を行いました。

• 40歳から69歳までの152,978人を対象とした
• いわゆるエアロバイクで持久力を、握力テストで筋力を測定した
• うつ病や不安症に関するアンケート調査も行った
• 7年後、うつ病や不安症に関するアンケート調査（追跡調査）を実施した

その結果、持久力であろうが、筋力であろうが、「体力がある人」は「体力が無い人」に比較して、うつ病・不安症・その他一般的な精神疾患になりにくい、ということが示されました。

また、持久力もあり筋力もある、「特に体力がある人」は、真逆の「特に体力が無い人」に比較して、最大約２倍近くもメンタルが病みにくい、ということがわかりました。
（総合的な体力が高い人に比べて、総合的な体力が無い人は、うつ病になる確率が98％、不安になる確率が60％、一般的な精神疾患のいずれかになる確率が81％高かった。）

体力とメンタルの強さは相関性がある、ということです。

因果関係は不明だけれども運動をした方が良い

この研究の問題点は、あくまでも相関関係を示しただけで、因果関係を示したものではありません。

研究者も、「あくまでも観察的なもので、実験的に何かを変えたわけではない。因果関係を明確に示すためには、証拠に基づいて試験を行うことが必要。」としています。

また、「食事や社会・経済的地位、慢性疾患、精神疾患の症状など、様々な要因も考慮したが、調査には限界がある。」としています。

そのため、“運動を行った結果としてメンタルが強くなったのか”それとも、“元々、運動をしようという意欲がある位にメンタルが強い人が運動をしているのか”が不明なのです。

しかし、それでも運動をした方が良いでしょう。

運動不足が多くの健康不良につながるということは多くの人が知っていることですし、感覚的に、身体を動かすと心も軽くなるということも多くの人が体験したことがあるはずです。

また、一部の研究では、現代人の悩みの一つである睡眠不足についても、適度な運動により、その悪影響が減少することが示されています。

結論、無理のない範囲で、隙間時間を活用して、身体を動かしましょう。